ふと、経済学の本を読んだことないなぁと思って、amazonで最初に目についた本がこれ。スタンフォード大学の経済学入門の授業の内容らしい。実際、内容に難しいところは全くなく、大学の一般教養の学生全員を対象にした簡単な入門授業と言われるとしっくりくる。基本的な内容を具体例を使って丁寧に説明してくれるのは、まさに初めて経済学の本を読む身にはありがたし、政策の主義主張からできるだけ中立に経済学の考え方を説明しようとしている本だと思う。
以下は、自分用のメモ。
価格統制
- 価格を市場に任せられないと思った時にはどのような施策が考えられるか？単純には、価格の上限/下限を設定するという方法があり、代表的な例としては家賃の上限を決める家賃規制がある。一見リーズナブルな規制に思えよく実施されるが、様々な問題も起こる。例えば、売る側のモチベーションが下がり住宅不足が起きたり、コストを抑えるために住宅の質が低下する、借主が高い価格で又貸しするなど。これらは、「あるべき値段」より低く価格が設定されたことの副作用。
価格弾力性
- 価格弾力性とは、価格が変化したときに、需要、供給がどの程度変化するか。例えばタバコの価格が上がったときに、喫煙者がタバコをやめれば需要の弾力性が高い、今までと同じように買い続ければ需要の弾力性低い、という。供給についても同様。
- 需要も供給も短期的には非弾力的だが、長期的には弾力的であることが多い。
- 需要が非弾力的なとき、コストの増加は消費者の負担になる。需要が弾力的なとき、コストの増加は生産者の負担になる。（当たり前ですね）
- 弾力性の考え方は拡張ができて、代替エネルギーの補助金に対する供給の弾力性、所得税率引き下げに対する労働時間の弾力性、貯蓄の税額控除に対する貯蓄率の弾力性を議論することができる。
労働市場
- 労働の需要は短期的に非弾力的で、長期的に弾力的。賃金が上がるとどれくらい労働の需要量が減るか？短期的にはあまり変わらない(解雇されない)が、長期的には人手を減らす投資が行われて需要が減る。
- 最低賃金は一種の下限価格規制。他の下限価格規制と同様に需要の低下につながる。最低賃金が10%上昇すると非熟練労働者の失業率が1-2%あがるという調査結果がある。
格差問題
- 所得の分配が固定的であれば問題。格差があったとしても、所得を増やすことができる人がどれくらいあるかによって公平さはことなる。
ほげ.ブログ 